子育て費用ってどのくらいかかるの?成人するまでのかかるお金まとめ

子育て

授かった宝物のような命。我が子だからこそ、習い事をさせたい、○○幼稚園に通わせたい、何かしたいと言ったときには叶えてあげたい!など、親ならではの悩みや願いが出てくると思います。

子育てするってお金がかかるって聞くけど、実際どのくらいお金がかかるものなの?
トータルが分かれば、貯金・貯蓄の額、日々での、また月での節約の目安にもなりますよね!

今回は子育てにかかる費用を徹底分析していきます!

子育て費用とはそもそも何を指すの?

多岐に渡る子育て費用。一体どのことを指すのかまずはそこからおさらいしてみましょう!
内閣府によると※1、以下が子育て費用に含まれています。費用を正確に把握するためにひとつずつチェックしておきたいですね!

インズウェブ 学資保険

《出産後に必要となる子育て費用の項目》
・衣類・服飾雑貨費
・食費
・生活用品費
・医療費
・保育費
・学校教育費
・学校外教育費
・学校外活動費
・子どもの携帯電話料金
・おこづかい
・お祝い行事関係費
・子どものための預貯金・保険
・レジャー・旅行費
なかなかこの様にリストにしてみると、なるほどと思われる方、こんなに多くあるのかと驚かれる方いらっしゃるのではないでしょうか。
大きく分けると学費など勉学に関わる「教育費」と呼ばれるものと、育てていく上で必要なお金「養育費」の2つに分けることができます。
上記は出産後に必要となるお金ですが、もちろんお子様を授かったあとの、妊娠中の出産準備費や出産関連費など、出産するまでに必要となる資金もありますね。

年間で必要な子育て費用ってどのくらい?

一覧で把握はできたものの、実際にどのくらいの額がかかってくるかは項目を見ただけでは想像できませんよね。
もちろん各家庭ごと異なるので、一概にこのくらいと平均化することは難しいですが、内閣府のデータを元に年間にかかるお金の推移等を見ていきましょう。
《一般にかかる年間平均》
未就園児:84万
保育所・幼稚園児:122万
小学生:115万
中学生:156万
意外と幼稚園児がかかってきますね!
「子育て費用」といっても必要となる内容は異なり、未就学児では、それほど高くない「食費」も小学生や中学生ではもっとも高い比率を占めるように。
学年が進むにつれて、学費や学校給食費などの「学校教育費」や学習塾費や家庭教師料などを含む「学校外教育費」が大きな割合を占めてくるようになりますね。

養育費の推移をチェックしよう!

さて、年間でかかる額は確認できたもののその内養育費の占める割合はどのくらいなのでしょうか?
出産から大学卒業まで、一般的に子どもが社会人となるまでの22年間における養育費は、約1,640万円と試算されています!
教育なしでもこれほどかかるとは…人一人が社会でしっかり生きていくというのは大変なことですね。

食材宅配

教育費は子どもの進路次第!

養育費は多少地域差もあれど、全国的にみて平均額に大差はないと思われます。
ですが教育費は、子どもの進路によって金額が大きく異なるのは想像がしやすかと思います。
教育資金は、お子さまが生まれることが分かってから、もしくは生まれてからすぐに準備を始めることが、後々資金に困らないようにするためのポイントですね!

👉学資保険を選ぼう!どの学資保険がいいのかまとめました

文部科学省「子どもの学習費調査(平成24年度)」によれば、ひとりの子どもにかかる教育費(学校教育費、給食費、塾や参考書代など)は、幼稚園から高校まで公立の場合で約504万円ほどかかるとなっています!
そして大学生の教育費ですが、日本政策金融公庫「教育費負担の実態調査結果(平成26年度)」によれば、国立大学(4年間)で511万円ほどかかる見込みです。

つまり、高校まですべて公立、大学は国立の場合でも、教育費は1,015万円ほどかかるとわかります。非常に大きな額ですね!
これが公立でなく、私立になるとまたかかる費用が変わります。
さまざまな進路パターンがありえますが、仮に幼稚園から大学まで私立で、大学は私立理系(4年間)の場合は約2,465万円に!もう倍以上になります。

トータルで子育て費用はどれくらいかかるの?

お子さまひとりに対する教育費はトータルで1,015万円~2,465万円ほどかかるということ。これに養育費約1,640万円を加算すると、子どもの誕生から大学卒業まで、2,655~4,105万円かかることになります。

子育て費用まとめ

子どもが進学する学校などにもよりますが、子ども一人当たり最大4000万もの費用がかかることが分かりました。今の1世帯の平均収入は541万9千円(2015年度)。地域差があれどこの年収で1人の子どもを育てあげるというのは本当に大変だということが分かりますね。

ライフメディア

2人、3人いるご家庭では国からの援助も受けられる仕組みはあるものの、まだまだ十分とは言えませんよね。
新築の家を買ったり、中古を買ったり、または車を買い替えたり等あると思いますが、子育て費用は別途しっかり残しておきたいものです。


つまり、大切なのは事前に準備すること。そのための資金準備も預貯金から株式投資や投資信託の購入なども含めて様々な方法があります。今回を機に、子どものための将来の資金計画を考えたり、見直しをすることもオススメですね。

インズウェブ 積立保険

コメント

タイトルとURLをコピーしました